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A教育研究上の基本情報

大学の教育研究上の目的に関すること

建学の精神

「美術による創造性豊かな人間形成」(創立80周年記念誌)

教育目標

横浜美術大学は、学則第1条および第5条に定める教育研究上の目的を達成するため、次の3つを教育目標とする。

  1. 美術・デザインの専門的な表現技術の修得
  2. 美術・デザインの理論的な知識の修得
  3. 社会性と幅広い教養の修得

横浜美術大学では、上記3つの教育目標を達成し、創造的に社会貢献できる人材を育成する。

卒業認定・学位授与方針(ディプロマ・ポリシー)

2023年度以降入学生

横浜美術大学は、教育目標に掲げた3つの目標を達成するため、次の3つの科目区分を設置する。
これらから学則第26条に定める所定の単位を修得した学生に学士(美術)の学位を授与する。

  1. 美術・デザインの専門的な表現技術
    専門科目
  2. 美術・デザインの理論的な知識
    教養科目(美術)
  3. 社会性と幅広い教養
    教養科目(一般)

教育目標の達成により身につく力は、次表のとおりである。

「横浜美術大学で身につく力」
(Yokohama University of Art and Design Competency Goals)
美術・デザインの専門的な表現技術 表現力
創造力
洞察力
情報収集能力
探求力
プレゼンテーション能力
デジタルスキル
美術・デザインの理論的な知識 美術・デザインに関する理論・歴史の知識
美術・デザインに関する技法の知識
社会性と幅広い教養 コミュニケーション能力
論理的思考力
問題解決力/主体性
キャリア形成力
倫理観/社会的責任

2022年度以前入学生

横浜美術大学は、教育目標に掲げた次の3つを達成し、かつ所定の単位を修得した学生に学士(美術)の学位を授与する。

  1. 美術・デザインの専門的な表現技術
    専門科目64単位(必修6科目19単位を含む)を修得する。
  2. 美術・デザインの理論的な知識
    専門教養(美術史・美術理論)10単位(必修3科目6単位を含む)以上を修得する。
  3. 社会性と幅広い教養
    一般教養から20単位(必修2科目4単位を含む)以上を修得する。

教育目標の達成により身につく力は、次表のとおりである。

「横浜美術大学で身につく力」
(Yokohama University of Art and Design Competency Goals)
美術・デザインの専門的な表現技術 表現力
創造力
洞察力
情報収集能力
探求力
プレゼンテーション能力
デジタルスキル
美術・デザインの理論的な知識 美術・デザインに関する理論・歴史の知識
美術・デザインに関する技法の知識
社会性と幅広い教養 コミュニケーション能力
論理的思考力
問題解決力/主体性
キャリア形成力
倫理観/社会的責任

教育課程編成・実施の方針(カリキュラム・ポリシー)

2023年度以降入学生

教育課程編成の考え方

横浜美術大学では、教育課程編成方針を定めるにあたって、次のような考え方を基盤としている。

  1. 充実した初年次教育により、基礎的表現技術を修得させ、発想力の基盤を作る。
  2. 横断的カリキュラムにより、柔軟な専門分野選択を可能とする。
  3. 教養科目の履修により、社会性と幅広い教養、および美術・デザインに関する理論的な知識を修得させる。
  4. 専門科目の履修により、美術・デザインの専門的な表現技術を修得させる。
  5. 現代の美術・デザイン活動に不可欠なデジタルスキル(ICTの活用を含む)を修得させる。
  6. アクティブ・ラーニングを通じて、問題解決力・主体性を育成する。
  7. 卒業制作作品とその発表をもって、最終的な学修評価とする。
  8. 1〜7を専門科目と教養科目の二つの区分に編成する。

専門科目教育課程編成方針(各年次)

1年次
  1. 美術・デザインの基礎的な表現技術を確実に修得するとともに、発想力を養うための実技の学修を可能とするカリキュラムを設定する。
  2. 専門分野の適性を自ら判断するための横断的カリキュラム(主領域と副領域の選択)を設定する。
  3. 専門科目の学修を円滑に進め、確実な成果を得るための必修科目としてデジタル・リテラシー科目を設定する。
  4. 必要な実技学修を補填するため、造形表現科目群を設定する。
2年次
  1. 美術・デザインの専門的技術・知識の学修のため、絵画、彫刻、クラフト、テキスタイルデザイン、プロダクトデザイン、ビジュアルコミュニケーションデザイン、映像メディアデザイン、アニメーション、イラストレーション、修復保存のコースカリキュラムモデルを設定し、合計10のコースとする。
  2. コース周辺分野の実技学修のため、コンテクスト・アーツ科目群(演習)を設定する。
3年次
  1. 美術・デザインの専門的技術・知識の学修のため、絵画、彫刻、クラフト、テキスタイルデザイン、プロダクトデザイン、ビジュアルコミュニケーションデザイン、映像メディアデザイン、アニメーション、イラストレーション、修復保存のコースカリキュラムモデルを設定し、合計10のコースとする。
4年次
専攻における技術・知識の学修のため、美術研究と卒業制作を設定する。

教養科目教育課程編成方針(各年次)

1〜4年次
  1. 幅広い教養の学修と専門性を社会に活かすための知識修得を目的に、一般教養分野として、初年次教育、人文・社会、自然科学、体育、外国語、IT・Webデザイン、キャリア教育、総合の合計8の科目群を設定する。
  2. 美術・デザインの理論的知識修得のため、美術教養分野として美術理論、美術史の二つの科目群を設定する。
  3. ウェブデザイン実務士資格課程科目を設定する。
  4. 中学校教諭一種免許状(美術)・高等学校教諭一種免許状(美術)の取得のための教職課程を設置する。

2022年度以前入学生

教育課程編成の考え方

横浜美術大学では、教育課程編成方針を定めるにあたって、次のような考え方を基盤としている。

  1. 充実した初年次教育により、基礎的表現技術と知識を確実に修得させる。
  2. 横断的カリキュラムにより、柔軟な専門分野選択を可能とする。
  3. 一般教養、専門教養のバランスのよい履修により、社会性と幅広い教養を修得させる。
  4. 専門実技諸科目のアクティブ・ラーニングを通じて、問題解決力・主体性を育成する。
  5. 現代の美術・デザイン表現に不可欠なデジタルスキル(ICTの活用を含む)を修得させる。
  6. 卒業制作作品とその発表をもって、最終的な学修評価とする。
  7. 1〜6を専門科目と共通科目の二つの区分に編成する。

専門科目教育課程編成方針(各年次)

1年次
  1. 美術・デザインの基礎的技術・知識の学修のため、横断的に履修可能な、A系(絵画・彫刻)、C系(クラフトデザイン)、V系(ビジュアルデザイン)の3つからメインの系とサブの系の学修を可能とするカリキュラムを設定する。
  2. 専門科目の学修を円滑に進め、確実な成果を得るための必修科目としてデジタル・リテラシー科目(デジタル表現基礎、デジタルプレゼンテーション、映像表現基礎)を設定する。
2年次
  1. 美術・デザインの専門的技術・知識の学修のため、絵画、彫刻、クラフト、テキスタイルデザイン、プロダクトデザイン、ビジュアルコミュニケーションデザイン、映像メディアデザイン、アニメーション、イラストレーション、修復保存、合計10のコースカリキュラムモデルを設定する。
  2. コース周辺分野の実技学修のため、コンテクスト・アーツ科目群(演習)を設定する。
3年次
美術・デザインの専門的技術・知識の学修のため、絵画、彫刻、クラフト、テキスタイルデザイン、プロダクトデザイン、ビジュアルコミュニケーションデザイン、映像メディアデザイン、アニメーション、イラストレーション、修復保存、合計10のコースカリキュラムモデルを設定する。
4年次
専攻における技術・知識の学修のため、美術研究と卒業制作を設定する。

共通科目教育課程編成方針(各年次)

1〜4年次
  1. 幅広い教養の学修と美術・デザインの理論的知識修得のため、一般教養分野として、初年次教育、人文、社会・歴史、体育、外国語、造形、メディア表現、総合の八つの科目群を設定する。なお、総合科目群にはキャリア教育諸科目を含む。
  2. 美術・デザインの理論的知識修得のため、専門教養分野として美術理論、美術史の二つの科目群を設定する。
  3. ウェブデザイン実務士資格課程科目を設定する。
  4. 中学校教諭一種免許状(美術)・高等学校教諭一種免許状(美術)の取得のための教職課程を設置する。

学修成果評価方針(アセスメント・ポリシー)

目的

第1条
教育目標を達成するため、「卒業認定・学位授与方針(ディプロマ・ポリシー)」、「教育課程編成・実施の方針(カリキュラム・ポリシー)」及び「入学者受入方針(アドミッション・ポリシー)」の3つの方針を定め、これに基づき、機関及び教育課程レベル(大学及び学部学科)、科目レベル(授業)の2段階レベルで学修及び教育成果の評価・測定を行うことで、内部質保証を推進し、改善・向上を図ることを目的とする。

質的水準

第2条
教育目標の達成による能力の水準は、別表1に掲げるレベル2以上を目標とする。

評価・検証方法

第3条
学修及び教育成果の評価及び測定は、アセスメントプラン(別表2~4)に基づいて行う。
  1. 機関及び教育課程レベル(大学及び学部学科)、科目レベル(授業)の各レベルの評価は、別表2に掲げるものを活用して行う。
  2. 3つの方針の検証は、別表3及び別表4に掲げるものを活用して行う。
  3. 実施・検証組織が必要に応じて目標を設定したうえで評価及び測定を行うなど、内部質保証活動における改善・向上の指針とすることができるものとする。

情報公開

第4条
評価・測定及び改善・向上の結果については、内部質保証推進責任者である学長が、公表が必要と判断した場合、ウェブサイト等に公表する。